外資系企業は女性が働きやすい?外資系企業に転職した女性の結婚や出産、出世について

「外資系企業は女性が働きすいって本当?」
「外資系企業の仕事はハード?残業はどれくらいある?」
「子どもができたら、外資系企業でも産休や育休はとれる?」

外資系企業へ転職する女性は年々増えていますが、実際に入社したらどのような働き方になるのか、気になる人も多いですよね。

もちろん外資系企業といっても、企業によって取り組みや社内のルールはさまざま。ですが日本企業にくらべると、女性が働きやすい環境が整っていることは事実です。

そこで今回は女性が外資系企業で働くメリット・デメリットを紹介しながら、「外資系企業は本当に女性が働きやすいのか」を検証していきます。

とくに女性の場合はライフステージによって働き方が変化します。産前産後休暇・育児休暇に対する企業の取り組みは、チェックしておきたいポイントの一つですね。

これから外資系企業への転職を考えている女性の方は、ぜひご覧ください。

石峰朱実石峰朱実

現代は共働き家庭が主流で、家庭・子育てとの両立をしながら女性も一生涯仕事を続ける人が増えましたね。自己実現を目指しイキイキと働く女性は素敵ですね。
そんな女性の力を重視する考え方は日本より外国のほうが早く浸透していたかも知れません。
ここでは、女性も活躍の場がより多いと言える外資系企業について多方面から情報提供しています。語学を活かしたい、グローバルに活躍したいなど、転職時の選択肢として外資系企業に興味がある方は参考にしてください。

外資系企業は女性が働きやすいというのは本当?

外資系企業は女性が働きやすい環境が整っている企業が多いことで知られます。

会員制の転職サイトビズリーチが行った、「女性が働きやすい会社ランキング」を例に見てみましょう。(青文字が外資系企業です)

女性が働きやすい会社

順位 社名 主な事業内容 親企業の国籍
1 資生堂 化粧品 日本
2 P&G Japan 洗剤、化粧品 アメリカ
3 ベネッセコーポレーション 教育 日本
4 日本IBM 情報システム アメリカ
5 ワコール インナーウェア 日本
6 公務員(大学職員含)
7 リクルートホールディングス 求人広告、人材派遣 日本
8 Google 広告事業、検索エンジン アメリカ
9 ジョンソン・エンド・ジョンソン 総合医療、健康関連用品 アメリカ
10 日産自動車 自動車 フランス(ルノー社)

参照)ビズリーチ

フランスのルノーに買収された日産自動車を含めると、上位10社中5社が外資系企業です。

残念ながら世界(欧米圏)に比べると、日本企業は女性が働きやすい環境作りに後れを取っているといわざるをえません。

では外資系企業が女性に支持されるのはなぜか、理由の一つにはダイバーシティー(多様性)への理解があります。

ダイバーシティーとは、年齢・性別・宗教・文化などの違いを尊重し、効果的に生かし合う考え方です。

つまり外資系企業では日頃から「違い」を受け入れ働くことに慣れているので、女性にとっても働きやすい環境が整っています。

たとえば、ランキング2位のプロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン(P&G)は、世界180カ国に洗剤などの日用品を提供する世界最大の消費財メーカーです。

P&Gは2017年1月に、勤務場所を自宅以外でも柔軟に選べる在宅勤務の進化形「ロケーション・フリー・デー」などを打ち出しました。

同社はこれらの社内制度が評価され、東京都が女性の躍進推進に取り組む企業に贈呈する「女性躍進推進大賞」を受賞しています。

P&Gの親会社はアメリカにあり、社内の公用語は英語、欧米の文化が強い外資系といえます。産休・育休を経て職場復帰した女性がたくさんいることから、働く女性のサポート体制も整っているのです。

石峰朱実石峰朱実

「近年は日本でも女性が働きやすい環境づくりに勤める企業が増えています。”外資系か日系か”にしばられず、その企業がどのような取り組みを行っているかに注目してみましょう。」

女性が外資系企業で働くメリット5つ

外資系企業のメリットは「給与水準が高い」「自分の裁量で仕事ができる」など、たくさん挙げられます。

その中から、とくに女性が働きやすいと感じる5つのポイントを解説します。

女性が外資系企業で働くメリット

  1. 日本企業とくらべ女性が活躍できる場が多い
  2. 実力があれば女性も高い年収を得られる
  3. しっかり休暇を取って働ける環境が整っている
  4. オフィスにしばられない働き方ができる
  5. キャリアを中断しても復帰しやすい

1. 日本企業と比べて女性が活躍できる場が多い

古い体制の日本企業ですと、女性が役員や管理職となる道はせまく、多くの場合は一般職のままで給料も上がらないこともあります。

女性自身もそのような環境を受け入れ、モチベーションや向上心を持てない人も多いのではないでしょうか。

1986年に男女雇用均等法が施行され、私たちの意識も変わってはきましたが、まだまだ男性中心の企業文化が残る会社もあります。

一方で外資系企業では、女性もリーダーを務めることが普通で、活躍の場も断然多いです。

外資系は成果主義であり、極端に言えば結果さえ出せば認められます。つまり女性の出世や昇給もあたりまえで、それに文句をいう人はいません。

また女性は結婚・出産により退職する可能性がある、と危惧される傾向もあまりありません。

このような理由から性別にとらわれず、キャリアアップしていきたい女性に、外資系企業は選ばれています。

2. 実力があれば女性も高い年収を得られる

外資系企業は成果主義な企業であると紹介しました。つまり成果を残せば、性別や年齢・年次に関係なく評価され、報酬にも反映されます。

古い体制の日本企業にくらべ男女の平均年収の差も少ないので、女性でも入社すぐから高収入を得ることが可能なのです。

ちなみに日本企業には、性別や年代別のモデル年収がありますが、外資系の場合は前職の年収と成果によって決められます。

3. しっかり休暇を取って働ける環境が整っている

外資系企業は、労働と休暇の切り替えがはっきりしています。

日本では「残業=がんばり」とする風潮がまだありますが、外資系企業では「残業=能力不足」と評価されます。

もちろん外資系企業にも残業はありますが、それは急な案件や利益があると見込まれる仕事であることが多く、日常的に終電まで残業することは少ないです。

また「休日出勤」や「接待ゴルフ」などもなく、労働と休暇の線引がはっきりしています。

※ 企業や職種にもよります。

さらに外資系企業は、有給消化率も高いことで知られます。日本企業では「家族の用事で休む」とは言い出しにくい雰囲気がありますが、外資系では家族の理由で休むことも理解が得やすいです。

結婚して共働きの家庭や、子どもが小さい間はとくに、家族の用事で休みやすい環境は大きなメリットですね。

4. オフィスにしばられない働き方ができる

外資系企業には、働く場所にこだわらない会社が多いです。日本企業では必ず出社し、デスクを島型(対向式)にして朝礼をするような習慣がありますね。

(新型コロナウイルス感染症の影響で、日本企業もリモートワークの導入が急速に進みました。)

一方で外資系は以前から「在宅勤務・テレワーク」「オンライン申請・承認」などはあたりまえの文化です。オフィスに出社することにしばられず、柔軟な働き方を好む女性には大きな利点でしょう。

ただし結果を重視されるので、自己管理ができ、どのような環境でもパフォーマンスを発揮できる人に向いています。

5. キャリアを中断しても復帰しやすい

日本企業は、いろいろなことが平均的にできる「ゼネラリスト型」が好まれ、広範囲の知識をもつ人材を育成する傾向にあります。

ですがこの場合、専門性や精通した分野を構築しにくいというデメリットがあります。

一方で海外では、社員全員が平均的に何でもできるより、1つの能力が突出している人材を採用したいと考える傾向が強いです。外資系企業では、より専門的な知識があるスペシャリスト型を好み、育成するということですね。

そのため女性が出産や子育てで退職後に社会復帰する際も、特定の分野に強みがあるスペシャリストになれるので、再就職しやすい特徴があります。

女性が外資系企業で働くデメリット4つ

「女性や若手も活躍のチャンスがある」外資系ですが、もちろんデメリットもあります。転職を考える人は、外資系企業で働くリスクも考えておきましょう。

女性が外資系企業で働くデメリット

  1. 業界や職種によっては仕事が忙しい
  2. 結果がでないとリストラの対象になるなど雇用が不安定
  3. 基本的には個人主義
  4. 福利厚生が日本企業ほど充実していない

1. 業界や職種によっては仕事が忙しい

外資系企業では「残業=自己管理力の低さ」と評価されるので、多くの人が定時で帰るように調整しながら働きます。

ただし個人目標を達成しなければ、給与が大幅に下がったり、役職が下がってしまいます。

そのため、仕事によっては、目標を達成するため膨大な量の業務をこなすことも。とくに女性にも人気の「外資系コンサル」は労働時間が長いといわれます。

コンサルティング業は長期のプロジェクトであり、クライアントの問題を解決するまで、もっといいアイデアがないか高みを目指すため、必然的に労働時間も長引きます。

ただしプロジェクトが終われば、有給消化をとりやすい一面もあるようなので働き方にもよるでしょう。

また「外資系金融」のなかでも、とくに「外資系投資銀行」はハードワークで知られています。

投資銀行とは、企業が資金調達(株の発行など)をする際の提案や、M&Aで成長を加速させたい会社へのアドバイス業務を行います。

たとえば、深夜から早朝まで提案用のプレゼンの資料作りをし、そのまま翌朝のアポイントへ向かうといった働き方をする人も多く、月の残業が130時間以上ともいわれていました。

ただし近年は労働環境の改善に力を入れる企業が多くなり、労働時間も減少傾向にあるようです。求人票や転職クチコミサイトで、その企業の平均残業時間をチェックしてみましょう。

2. 結果がでないとリストラの対象になるなど雇用が不安定

「外資系企業はすぐにクビになる」という事実はありません。

なぜなら、外資系企業といえど、日本の労働基準法が適用されるので、業績不振では社員を解雇できないからです。

ただし外資系企業は徹底した成果主義であり、労働者はあくまで契約関係です。前年度の評価をふまえた給与などの労働条件を更新して契約をするスタイルのため、結果を出しつづけなければいけません。

外資系企業では、結果が出せないと会社に居づらいような雰囲気があり、会社に利益を出せない人は自分からやめていく人が多いようです。

3. 基本的には個人主義

組織を重んじる日本企業に比べ、外資系では完全に個人主義。自分の裁量で仕事を進められる反面、責任も大きいです。

ですから、実際に働いてみるとその責任を重く感じ、働きにくさを感じることもあるでしょう。

また年齢・年次にかかわらず、即戦力として責任ある仕事を任される傾向にあります。「入社したてで右も左もわからない」という状態でも、手厚いフォローが受けられないこともあるのです。

ですから外資系企業に転職するなら、「自分だけの力でやっていく」というメンタルの強さが必要です。

4. 福利厚生が日本企業ほど充実していない

外資系企業の中には、退職金制度や福利厚生の手当が日本企業と比べて手厚くない会社があります。

そもそも「退職金」として、退職時にまとまったお金を支給するのは日本特有の企業文化。

外資系企業はインセンティブなど高い給与を払っているので、そこに退職金も含まれるという考え方をします。

つまり若いうちから自己管理で貯蓄をしておかないと、老後の資金を確保できないということですね。

また外資系企業では、確定拠出年金(企業型)を社員の老後資金のバックアップの手段として導入する企業もふえています。

確定拠出年金とは、毎月の給与から一定額を積立して運用することで、老後の資金に充当する制度。近年は日本企業でも退職金制度の代わりや補助として併用しているところが多いですね。

また住宅手当といった福利厚生についても、日本企業に比べて充実していない印象です。

ただし最近では日本企業と同じように手厚い福利厚生を整えている企業もあります。退職金や福利厚生については企業による差も大きいようですので、必ず確認しましょう。

外資系企業で働く女性の結婚

「外資系企業で働く女性は婚期を逃がす」というウワサを耳にする人もいるかもしれません。

そのようなウワサが出るのには、「高収入なので敬遠される」「海外勤務の可能性がある」「忙しいのでデートができない」などの理由があります。

ただし外資系企業にも、結婚・出産を経て管理職を務める女性はたくさんいますので人それぞれといえますね。

これまでお伝えした通り、外資系企業はフレキシブルな働き方ができる企業が多いです。

場所や時間にしばられることなく働けるので、むしろいろいろな時間の使い方ができ、出会いの場を増やすこともできるのではないでしょうか。

最近は「パートナーにも仕事をしていてほしい」と考える人が多く、仕事をしていない人に比べてアピールポイントになるかもしれません。

いずれにしても、外資系企業で働くことが、結婚に至らない直接的な原因にはならないと考えられます。

外資系企業で働く女性の出産や子育て

働く女性にとって将来的に子どもができても働き続けられるかは、企業選びの大きなポイントです。

日本では産休・育休制度の活用が進んだとはいえ、「出産=退職」となるケースもまだまだ多いですが、外資系では出産後に職場に戻ってくるのがあたりまえの文化。

そのため外資系企業では、女性の出産前後にかかわるサポートが充実しています。とくに産休・育休制度の取得方法が、一連の流れで決まっているという外資系企業が多いようです。

会社として取得方法が体系化されていると、周りの雰囲気や上司の理解を得るのに過度に気をつかうことなく申請ができます。

ただし産休後も席が確約されているわけではありませんので、その点は個人の努力が必要です。

たとえば日本企業では女性正社員が産休・育休に入ると、その間だけ派遣社員などを雇って復帰を待つのが一般的。復帰後も、おおむね元の業務やポジションに戻ることがほとんどです。

一方、外資系企業は人の入れ替わりが多く、復帰後はまったく違う部署に配置されることも珍しくありません。また短期間で業務内容の方針転換があるので、業務内容が一変することもあります。

外資系企業ゴールドマン・サックス社のチャイルドケアプログラム

子育てに対して具体的にどのようなサポートがあるのか、金融系の外資系企業ゴールドマン・サックス社のチャイルドケアプログラムを例に紹介しましょう。

同社では、マタニティメンタリング・プログラムやベビーシッターチケット、フレキシブル・ワーク・アレンジメントなどで出産・子育てする女性社員をサポートしています。

マタニティメンタリング・ プログラムは、出産を控えた社員や産休中の社員、そして産休から職場に復帰した社員に対して、すでに子どもを出産して復職している社員とのメンタリングの機会を提供するもの。
※メンタリングとは、経験者が非経験者に対して指導や支援することを言います。

ベビーシッターサービス利用時に使用できる割引チケットがもらえたり、会社の許可を得て、勤務時間の調整をするフレキシブル・ワーク・アレンジメントなど、子育てをしながらしっかり働ける環境が整います。

女性が外資系企業への転職を成功させるポイント3つ

外資系企業の転職市場は、日本の企業とは少し異なるポイントがあります。外資系企業の転職を成功させたい!という女性の方はつぎの点を理解して応募してみましょう。

1. 外資系企業への転職に年齢は関係ない

中途採用は日本企業・外資系企業問わず、即戦力になれる経歴を重要視しますが、外資系企業はとくにその傾向が強いです。

豊富な経験と知識があれば性別・年齢に関係なく採用のチャンスがあります。年齢だけで申込みを制限されることは少ないので、実務経験がある人で30歳以上の女性も挑戦しやすいです。

求人を探す際には、管理職クラスの求人は表に出ることが少ないので転職エージェントを利用するとよいでしょう。

また、役職に就いた経験や管理する側の仕事の経験がない人でも、経理事務歴20年のような実績があれば十分アピールできます。

バックオフィス(事務・管理部門)は本社とのやり取りが必要などの理由から、英語力があると重宝されますので採用の可能性が高くなります。

2. 外資系企業は未経験の業種へのチャレンジが難しい

外資系企業では、即戦力もしくはスペシャリストが求められる事が多いので、未経験OKの求人は少なめです。

外資系企業の転職に強い転職エージェントの公開求人をみると、未経験OKの求人は Spring 転職エージェントで10%、ロバート・ウォルターズは0.8%と少ないことがわかります。

20代後半の働き盛りの世代でも、異業種への転職は経験がないと難しいでしょう。

とはいえ未経験の求人がゼロではないので、転職エージェントを利用したり、他の大手就職支援サイトと並行して探せば外資系企業への転職は夢ではありません。

また日系企業では若くて伸びしろのある第二新卒世代の求人数は豊富ですが、スキル重視の外資系企業では、求人数はあまり多くありません。

第二新卒の場合は職務経験をアピールするのは難しいので、留学経験など語学スキルをアピールするなど、別の方法を探る必要があります。

あるいは実務経験を身に付けてから外資系企業へ転職してもよいでしょう。

第二新卒で外資系企業への転職を考えている人は、外資系企業への転職が得意な転職エージェントと並行して、新卒の就活や第二新卒の転職が得意なマイナビ転職エージェントを利用するのがオススメです。

3. 外資系企業は必ずしも高い英語レベルが必要ではない

外資系への転職に必要な英語力はTOEICスコア730と言われています。ただし外資系企業といっても求められる英語力はさまざまです。

とくに女性はコツコツ勉強する人が多いので、入社後に英語力が伸びたという声も多いです。

基礎的な英語力があれば、応募をあきらめる必要はありません。ここでは業界別に必要な英語力を紹介しておきますので、参考にしてみてください。

業界・職種 必要英語力の目安
金融 Fluent~Native
経理・財務 Business~Fluent
人事 Business~Fluent
IT関連 Conversational~Fluent
製造 Conversational~Business
営業 Conversational~Business

※ Basic(基礎レベル)、Conversational(会話レベル)、Business(ビジネスレベル)、Fluent(流暢レベル)、Native(母国語レベル)

参照)ロバート・ウォルターズ

女性の外資系企業への転職に強い転職エージェント

女性が外資系企業への転職を成功させるなら、転職エージェントの利用をおすすめします。

転職エージェントを利用すれば、経験豊富なアドバイザーから、英文の応募書類の添削や、英語面接についても指導してもらえるでしょう。

はじめて外資系への転職をめざす女性向けに、おすすめの転職エージェントを紹介します。

JACリクルートメント

JACリクルートメント公式サイト

JACリクルートメントは、外資系企業や英語を活かせる仕事への転職に強い転職エージェントです。

JAC Recruitment Groupは、ロンドン発祥の日系転職エージェントで、アジアで最大のネットワークを持っており、シンガポール、マレーシア、香港などに提携拠点があります。

JACリクルートメントの特徴は、英文レジュメの添削や英語面接の対策も行ってくれること。外資系企業への転職に向けて、専門性の高いサポートが受けられます。

JACリクルートメントが取り扱う求人の、年収の目安は600万円~1,500万円程度。

ハイクラス・ミドルクラスの転職を得意としているので、経験が豊富で専門的な知識を持った女性の方にとくにオススメしたい転職エージェントです。

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ロバート・ウォルターズ・ジャパン

ロバートウォルターズのメイン画面

ロバート・ウォルターズ・ジャパンは、1985年にロンドンで設立された人材紹介会社です。日本には2000年に東京に進出し、大阪にもオフィスがあります。

日本では英語力の高い人達にはすでに有名で、世界でも名の知れている転職エージェントです。日本でのビジネスが長いことから、企業からの信頼を得ており、書類通過や内定決定率が高いと評判です。

外資系や日系グローバル企業への転職、そして形態を問わず英語を活かしたハイキャリアの外資系企業への転職をサポートしてくれます。

コンサルタントは全員バイリンガルで、業界ごとのチームとなります。満足度93%を誇り、外資系ならではのスピード感をもって選考を進められますよ。

外資系企業のハイキャリア、ネイティブレベルの英語力がある人はとくにオススメです。

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【まとめ】外資系企業は女性が働きやすい環境が整っているので転職先にオススメ

今回は、外資系企業は女性が働きやすい企業が多いという内容について解説しました。外資系の特徴をわかりやすくまとめると、つぎの通り。

「仕事と同じくらいプライベートや家族の時間を大切にできる」
「給料は高めだが、成果が求められる」

つまり成果を出すことができれば、日本企業の働き方にとらわれず女性がキャリアを積んでいける環境が整っているといえます。

とくに大手外資系企業では、産休・育休などの制度がととのっているのも女性には嬉しい点です。

英語に自信がないけど、外資系に転職したい!という人は、外資系に強い転職エージェントを利用しましょう。

その際にコンサルタントとの相性は重要ですので、できれば複数のエージェントに相談して、自分にあったエージェントで転職活動を進めるのが成功へのポイントです。

監修者:石峰朱実(キャリア・コンサルタント)
石峰朱実
各種学校、公共事業にて主に就職支援を担当。また転職エージェントでの面接指導にもあたっており、人材業界での10年の勤務経験も含め、就転職支援では20年超のキャリア。>>詳細はこちら